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業界分析、自己分析!それだけじゃない?時代分析のススメ!!

みなさん、こんにちは!

今回は「時代分析」をして行きたいと思います。

今、ほぼ全ての就活生は自己分析業界分析は行なっていますよね。

しかし、それだけでは足りない!!と個人的には思うのです。

なぜなら、時代とともに、人間の働き方は変わっていくものだからです。

特に、この変化の激しい現代では、これから社会に出る私たちのキャリア人生は、きっと私たちの父親やおじいちゃんとは全然違うものになっていくでしょう、もちろんお母さんやおばあちゃんとも。

そういうわけで、時代の変化について考えていくことは今後必須になります。

今回は中でも、将来の働き方の変化に大きな影響を与えるだろう「人口問題」「家族形態」「グローバル化」「技術発展」の4つの社会変化について調べてみました。

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人口問題

2030年までに20代が200万人減る

総務省統計局の統計によると、今後10年で約200万人の20代労働力が減少します。
高齢化によって、一人当たりの労働者が支えなければならない高齢者の人数は増え、若者の負担は増えていくことが予想されます。

女性の活躍の推進と、65歳以上の高齢者の雇用創出が今後の労働力維持の鍵になるでしょう。

「大企業=安定」はありえない

上場企業を中心に資産した場合、日本の企業数は2015年時点で約3500社あります。

しかし、今後は人口減少の影響や企業の統廃合、外資からの買収の結果、2025年には企業数が約2000社に減る可能性があります。

働き方への影響は?

若者への負担は増す一方で、企業は社員の一生を保証するほどの余力がなくなっていきます。

そのため、40歳定年制が現実的になってきました。

また、すでに副業を許可している企業がありますが、今後その流れはますます加速していきます。
働き方の自由度が上がるにつれて、必然的に一人一人が形成的な視点を持ち、仕事をする必要が出てきています。

いわゆる、フリーランス型の正社員が一般化していくかもしれません。
個人が、複数の収入源を持って働き、企業に依存せず、個人でリスクヘッジしていくような時代になるでしょう。

家族形態

共働き世帯が400万世帯増加

2016年時点で、共働き世帯は約1100万世帯です。

これが、今後10年間で約1500万世帯にまで増えることが予測されています。
一人当たりの平均年収が下がっている中、夫婦2人で働くことが主流となっていくでしょう。

女性の生涯未婚率が約2倍になる?!

2016年時点での生涯未婚率は、男性で約23%、女性で約13%です。
2026年には、男性が約30%、女性が約25%にまで割合が上昇すると見込みがあります。
統計的に、晩婚化が進むと、生涯未婚率も上がるようです。

子供がいる世帯は約400万世帯減少

2016年時点で、14歳以下の子供がいる世帯は約1530万世帯です。

しかし、今後10年でこれが約1200万世帯にまで減少すると予測されています。
結婚しても、夫婦のみで過ごす人も増え、家族規模はより小さくなるでしょう。

働き方への影響は?

女性も男性も、結婚しても生涯働き続けるのが当たり前になるでしょう。

それにより、長時間労働が難しくなるため、限られた時間の中で、生産性高く働ける人材がより必要とされるようになるでしょう。

「年収1000万円の人と結婚する」なんて、現代では夢物語なのかもしれません。

それより、夫婦それぞれが年収300〜500万円で、お互いがそれぞれを気遣い、やりがいを持って取り組める仕事をする方が現代の理想になるのかもしれませんね。

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グローバル化

今後10年で外国人労働者は53万人増加

留学生の受け入れや専門的・技術的分野の在留資格を持つ外国人労働者の増加に伴って、日本で働く外国人は、今後10年間で約53万人増え、計140万人になると言われています。

2015年時点での全労働人口のうち外国人労働者の割合は約1.4%ですが、今後は2.3%にまで伸びる見込みがあります。

国内の人手不足を補うべく、中国・ブラジル・フィリピン人などの雇用が増加していくでしょう。

海外に出ていく日本人も増加

2016年時点での海外在留邦人の人数は約132万人で、在留先は北米や中国、オーストラリア、イギリスが主になります。

2025年には邦人人数が160万人を超えることが見込まれていて、在留先もインドやタイ、インドネシアなど、東南アジアで働く人が増えていくでしょう。

働き方への影響は?

約50人に1人が外国人労働者であるという状況からわかるように、様々な職場で人材の多様化が進んでいきます。

英語だけでなく、中国語やフランス語などを話せる能力がより求められるようになるでしょう。

また、人口減少に伴い、国内の経済は萎縮していきます。   しかし、グローバルで活躍できる人材になれば、国や企業に依存することなく自分で稼げる範囲が広がっていきます。

技術発展

10年後、約半数の職種がなくなる?!

英オックスフォード大学で人工知能などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授の論文によると、人工知能技術が発達によって、10年以内に約半数の職種がなくなる可能性があります。

その例として、受付・バーテンダー・タクシードライバー・弁護士・司法書士・公認会計士などが挙げられています。

また、日本はそういった人工知能やロボットによる代打可能性が高い職種の労働人口の割合が他国と比べて49%と高くなっています。

働き方への影響は?

人工知能の発展は、脅威として語られることが多いですが、負の側面ばかりではありません。

パターン化しやすいルーティン業務から解放されて、クリエイティブなどより人間らしい仕事に集中しやすくなります。
また、家事の負担軽減やリモートワークもしやすくなります。

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まとめ

いかがでしたか?

10年後、20年後日本がどうなっているのかを一度考えてみると、業界分析や会社選びもやりやすくなりますね。

また、本文にもあったように、今後は一人一人が経営者のように先を見据えていく必要があります。

最近では、「経済が縮小していく」「人手が足りなくなる」「人工知能が今までの仕事を奪ってしまう」など、あまり明るくないニュースが増えています。

しかし、それはつまり「より自由な働き方」「クリエイティブな仕事内容」「多様な人とのつながり」が可能になるということでもあります!

単に、未来を憂いるばかりではなく、未来に向かって自分はどうなりたいのか?自分は何がしたいのか?を考えて、期待を胸に持って、行動していきましょう。

最後までお読みいただき、ありがとうございました!

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